民間の医療保険への加入

私が医療保険の類に興味を持ったのは、今から3年くらい前のことになります。それまで絵に描いたような健康優良児で、医者にまともにかかったことのなかった私が、初めて腰痛という厄介な症状に見舞われたのが、何よりものきっかけでした。
医療保険といえば、公的なもの以外ほとんど考慮にいれていなかった私は、原因不明の腰痛に約半年ほど悩まされた折、将来的に自分が病気になったときの医療費について、早いうちから公的医療保険の他に、民間医療保険にも加入しておくことも必要ではないかと、そう考えるようになったのです。
しかしそれまで、そういったことにまるで無頓着だった私は、そもそも民間医療保険にどういったものがあり、またそれをどう選択していったらいいのか、そのやり方がまったく分かりませんでした。
周囲の人の話を聞くと、知り合いの保険会社に言われて入ったとか、友人と同じものにとりあえず入ったとかいう話しか聞かれず、実際のところ何を基準にして、より自分に適した保険を選んでいったらいいのか、それを知る人がいなかったのです。そのためそれから半年ほどかけて、私は様々な民間医療保険の資料を実際に取り寄せ、それぞれの特徴を簡単に書き出して比べてみるなどして、地道に情報収集を繰り返しました。そして今では、自分なりに選んだ民間医療保険に加入しています。
専門の知識を持った人が近くにいない限り、何かと分かりにくい医療保険の世界ですが、自分がいざ病気になったときなどは、心強い見方になってくれるものと思っています。少し面倒でも、自分の将来がより安心できるよう、今からそういった保険を調べて加入することも、大切なことだと思います。

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  1. また医療保険の保険金を支払う方の立場である
  2. 国などの公的機関や保険会社などいわゆる保険者は
  3. その支給額があまりにも膨大な金額になってしまうと
  4. 財源が圧迫されることになる
  5. それを防ぐためにも保障範囲というものは必要になってくる
  6. 医療保険には公的なものと民間のものとがある
  7. 大半の先進国では医療保険は公的、民間を組み合わせて構成
  8. 公的医療保険とは
  9. 行政によって被保険者の範囲が
  10. 定められている医療保障制度のことを指す
  11. 日本では企業などに勤めていたり
  12. 公務員などの給与生活者だけでなく
  13. 自営業者もできる国民健康保険制度が整備されている
  14. 最終的に国家が目指しているのは「国民皆保険」
  15. そのための制度が構築されている
  16. 公的医療保険にはいくつかの種類があり
  17. 被保険者の職域などによって加入する保険が違ってくる
  18. 現在組合管掌健康保険や政府管掌健康保険船員保険など
  19. 職域保険に加入している人が全体の約6割
  20. 残りの4割が自営業などで国民健康保険の加入者となっている
  21. しかしどの公的医療保険に加入したとしても
  22. 被保険者や被扶養者の立場の家族などが
  23. 治療が必要な状態になったとき
  24. 公的な機関などが医療費の一部
  25. もしくは全額を負担してくれるという基本制度には変わりない
  26. これらの公的医療保険では
  27. 加入者が収入に応じて保険料を出し合い
  28. そこから必要な分の医療費を支出するという仕組み
  29. 公的医療保険の中には
  30. サラリーマンなどのように民間の企業に勤務している人や
  31. その被扶養者が加入する医療保険がある
  32. この医療保険は組合管掌健康保険と
  33. 政府管掌健康保険の2つに分けることができる
  34. この2つの医療保険は総称して「職域保険」とも言われている
  35. まず組合管掌健康保険は
  36. 大企業などのサラリーマンが加入する医療保険
  37. 企業が単独かあるいは数社でグループを作り
  38. 健康保険組合を設立して運営しているもの
  39. この組合は単独企業の場合は社員が700人以上
  40. 複数企業の場合は3000人以上で設立可能
  41. これに対して政府管掌保険は
  42. 主に中小企業のサラリーマンが加入している医療保険で
  43. 組合管掌保険の組合が設立されていない会社に勤務する人や
  44. その被扶養者が加入するもの
  45. この保険の運営は社会保険庁が行っている
  46. この保険の具体的な業務としては
  47. 適用事務や保険料の徴収
  48. さらに保険給付事務などが挙げられるが
  49. これに対して組合管掌健康保険は
  50. 職域を中心とする小集団のため
  51. 効率的で細やかなサービスの提供が特徴
  52. 医療費を負担する保険給付事業の他
  53. 健康診断を初めとするレクリエーションや広報活動
  54. 保養所等の施設の運営などを行って
  55. 被保険者と被扶養者の健康の保持と増進を推進している
  56. 公的医療保険の中でも職域保険は
  57. 主に4種類に分けることができる
  58. 1つ目は組合管掌保険
  59. 2つ目は政府管掌保険と呼ばれる医療保険
  60. 後の2つは船員保険と共済組合
  61. まず船員保険について見ていくと
  62. 船員保険とはその名のとおり
  63. 船員として船舶所有者に雇用される人と
  64. その被扶養者を対象とした医療保険なのだが
  65. ここで言う船舶とは船舶法で定められた日本船舶
  66. あるいは日本船舶以外の船舶であっても
  67. 日本人か日本の法人が借り入れた船舶
  68. さらに外国の港まで航海をする船舶
  69. 日本政府が配乗する船舶等を意味している
  70. 船員とは船長や海員、予備の船員などで
  71. これらは船員法第1条に規定されている
  72. 船員保険は健康保険と雇用保険
  73. 労働者災害補償保険を一つにまとめたもので
  74. その管理と運営は社会保険庁が行っている
  75. もう一つの職域保険は共済組合
  76. これは国家公務員や地方公務員
  77. さらに私立学校の職員等とその被扶養者が加入する医療保険
  78. この共済組合と呼ばれる医療保険は
  79. 職種によってさらに細かく分かれていて
  80. いずれも健康保険と年金保険の管理と運営を行っている
  81. 具体的には民間の健康保険に代わる短期給付事業
  82. 厚生年金に当たる長期給付事業や
  83. 福祉事業や健康診断
  84. 保養所管理や病院運営
  85. 貸付など様々サービス事業などをおこなっている医療保険
  86. 日本の公的医療保険には職域保険以外に国民健康保険がある
  87. 国民健康保険には
  88. 居住している各市区町村の自治体が運営をする医療保険と
  89. 同じ業種や同じ事務所
  90. 同じ事業所などに従事する人を組合員とする
  91. 国民健康保険組合が運営する医療保険との2種類がある
  92. このそれぞれの医療保険の保険料というものは
  93. 基本的に前年度の収入と同じ世帯に居住する人々の
  94. 収入の合計金額などをベースとして独自の方法で計算されている
  95. 大きな特徴の1つとして
  96. この保険料の算定方法は
  97. 各市区町村によって異なっているということがある
  98. 本当に各自治体によって違っているので
  99. 現在居住している土地以外への転居を考えている場合には
  100. よく調べておかなければならない
  101. 割安で保障がシンプルな保険。
  102. ファミリータイプの保険
  103. 全労済は協同組合の一つです
  104. 専門家に相談をしましょう
  105. 人間はそんなに頑丈ではありません
  106. 民間の医療保険への加入
  107. 差額ベッド代とは医療保険でカバーできるのか
  108. 医療保険に加入しました
  109. 手術給付金について
  110. 三大特約を付ければ安心なのか